一般社団法人シニアeスポーツ協会が、60歳以上を対象としたシニアeスポーツクラブ設立支援を、自治体・シニアクラブ・企業OB会・各種施設／団体等に向けてスタート。

認知予防を目的としてシニア施設にeスポーツを導入する。使用タイトルは不明。

＜以下、ニュースリリースより＞

スポーツとしてのeスポーツで、簡単で楽しい認知症予防を実現

一般社団法人シニアeスポーツ協会（代表：杉野裕章、以下「シニアeスポーツ協会」）が、60歳以上を対象としたシニアeスポーツクラブ設立支援を、自治体・シニアクラブ・企業OB会・各種施設/団体等に向けて開始いたします。

背景

昨今、少子高齢化が進む中、2012年には462万人だった65歳以上の認知症患者者数は、2025年には約700万人（5人に1人）にまで増加すると見込まれています（※1）。

この認知症の予防には、当事者が多様な社会との関わりを持つことが極めて重要です。
国立長寿医療研究センターによると、「多様な種類の社会関係を持つ人は、あまり持たない人と比べて認知症発症リスクが約半分であることが検証」されております（※2）。

目的

私たちシニアeスポーツ協会は、eスポーツが実現できる「コミュニティの創出」「社会的な役割の創出」「コミュニケーションの創出」という点に着目し、全国のシニアが1日でも長く元気に過ごせる世の中づくりを目指します。

eスポーツに取り組むことによる、情報処理能力の向上、マルチタスク能力の向上、脳機能の活性化等も念頭に置きながら、eスポーツを通じて「多様な種類の社会関係」を創出することで、認知症の予防を図ります。

支援内容

私たちシニアeスポーツ協会は、シニアコミュニティにeスポーツを導入し、eスポーツコミュニティとして自走するまでの支援をいたします。タイトルの選定、練習メニューの作成、コミュニティリーダーの育成、練習会の開催・共同運営、他団体との交流戦の企画・運営等、シニアeスポーツコミュニティが自走するために必要なあらゆるサポートを提供いたします。

クラブの運営ご担当者様には一切のご負担をおかけすることなく、一気通貫でサポートを実施し、やがて、認知症予防のプラットフォームとなるコミュニティが自走できるところまでを支援いたします。

eスポーツの魅力

認知症予防という文脈において、eスポーツの魅力は大きく3点ございます。

【1.簡単に楽しく取り組める】
認知症予防の取り組みは、取り組みそのものが楽しくなければ長続きいたしません。eスポーツは、誰でもその日から楽しくプレイできるものです。

また、「シニア世代がいきなりeスポーツをプレイできるのか不安」という点も全く心配ございません。
専門のスタッフが、シニア世代がeスポーツに簡単に楽しく長く取り組めるよう、プレイ方法のサポートから、長期的なモチベーション管理までワンストップでサポートいたします。

【2.オンラインでもコミュニティに参加できる】
「足を悪くしてしまい、外出が困難になり、コミュニティへの参加が難しくなってしまった」というのは、認知症発症の深刻なきっかけのひとつです。他にも、夏の暑さや冬の寒さ、梅雨の雨や冬の雪など、外出を妨げる原因は多々ございます。

シニアeスポーツコミュニティは基本的にオフラインをメインに活動いたしますが、万が一の場合も、これらの要因に妨げられることなく、いつでもどこでもオンラインでのコミュニティ参加が可能です。

どんな時も、繋がり、コミュニケーション、役割を絶やさないことで、認知症予防を実現いたします。

【3.3世代のコミュニケーションを実現できる】
現在、日本のeスポーツ人口はおよそ743万人で、その約80%が20歳未満です(※3)。祖父母世代と孫世代のコミュニケーションはお盆・お正月の帰省に際してのものが大半ですが、eスポーツは、ここに新たなコミュニケーションを創出できます。

何でもない日に孫から「おじいちゃん、一緒にゲームしよう」と電話がかかってきて、オンラインで共にプレイする。

eスポーツは、このような日常も実現可能です。

実施体制

本活動は、eスポーツを医学的見地から研究する一般社団法人国際eスポーツ医学会（代表理事：吉川 敏一、以下「医学会」）と連携して実施いたします。

医学会は、eスポーツが認知症予防や脳機能、コミュニケーション等に与える有用性や影響、心身に対しての働きを究明し、eスポーツを活用した健康寿命延伸を目的とする研究機関です。

医学会での研究結果を基に、認知症予防に最適な形でeスポーツを活用しながら、シニアコミュニティへのeスポーツ導入を支援いたします。

導入のご相談はこちらから

メールでのご相談：info@senior-esports.jp（担当：小川）
お電話でのご相談：080-1305-4404（担当小川への直通）



※1 参考：内閣府「平成28年版高齢社会白書」
※2 国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター 2017年11月の報道発表より引用
※3 2022年 Gameic調べ