一般社団法人日本 eスポーツ連合（JeSU）が、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）の準加盟団体として承認された。

2026年には名古屋では、アジア版のオリンピックともいわれる「第20回アジア競技大会」の開催が予定され、eスポーツが正式種目として採用されるだろう。

＜以下、ニュースリリースより＞

eスポーツを日本全国に定着させる

一般社団法人日本eスポーツ連合(会長：早川英樹 以下、JeSU)は、本日、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）の準加盟団体として承認されたことをお知らせします。

開催をおよそ2年後に控えた「第20回アジア競技大会」への選手派遣を迅速かつ着実に進めることを最優先として手続きを進めたため、JOCの準加盟団体としての認定期間は、2027年3月31日までとなります。

JeSUは、2018年にジャカルタ・パレンバンで開催された「第18回アジア競技大会」にて、デモンストレーション競技として実施されたeスポーツ競技へ、eスポーツの日本代表選手を派遣するため、複数の関連団体を統合する形で設立されました。

2023年には、アジアオリンピック評議会（OCA）が主催する「第19回アジア競技大会（2022/杭州）」と、「第2回東アジアユース競技大会（2023/ウランバートル）」にて、正式競技となったeスポーツ競技の代表候補選手をJOCに推薦。

正式な承認手続きを経て、それぞれの大会に日本代表選手が派遣されました。このうち、「東アジアユース競技大会」では、金メダルと銅メダルを獲得。その実績と姿勢が高く評価され、JOCよりTEAM JAPAN団長賞に選出されました。



競技で実績を残す一方で、JeSUは2021年1月に公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（JADA）に加盟し、世界アンチ・ドーピング機構（WADA）の検査対象となるさまざまな国際大会にも選手を派遣してきました。また、eスポーツ選手に対し、研修会や啓発活動を行うなど、教育活動にも継続的に取り組んでいます。

eスポーツに関しては、国際オリンピック委員会（IOC）も、アーバンスポーツに連なる新たな競技として加速度的に関与を高めています。2021年には、「オリンピック・バーチャルシリーズ」を、2023年には「オリンピック・eスポーツシリーズ」というeスポーツ大会を主催し、世界的にも大きな注目を集めました。また、2023年末には、IOC内にeスポーツ委員会が組織され、若年層を取り込むための新たな競技として、その取り組みを拡大させていくことが予想されます。

2026年は、愛知・名古屋で「第20回アジア競技大会」の開催が予定されており、前回大会に引き続きeスポーツが正式競技として実施されることが決定しています。JeSUは、開催国の統括競技団体として、ひとりでも多くの日本人の金メダリストを、eスポーツ競技から輩出できるよう、今後いっそう競技力の向上に努めていきます。

また、「第20回アジア競技大会」の開催後も、大会の大切なレガシーとして、eスポーツが日本全国に定着し、国民の健康や経済の発展に寄与できるよう、裾野の拡大に継続的に取り組んでいきます。

JeSUは、日本におけるeスポーツの統括競技団体として、JOCへの準加盟を機に各競技のスポーツ団体との連携を今後いっそう強化していくことによって、eスポーツのさらなる発展と普及に取り組んでいきます。

日本eスポーツ連合（JeSU）について

一般社団法人日本eスポーツ連合は、日本国内のeスポーツの普及と発展、そしてeスポーツの振興を目的に国民、とりわけ青少年の競技力の向上及びスポーツ精神の普及を目指しています。eスポーツの認知向上とeスポーツ選手の活躍の場の更なる拡大を目指し、競技タイトルの公認や選手のプロライセンス発行、そしてアジア競技大会をはじめとした国際的なeスポーツ大会への選手の派遣など、さまざまな取り組みを行っています。また、以下の団体の支援を受け、国内のeスポーツ産業の発展に努めています。



活動助成：
一般財団法人上月財団
公益財団法人ミズノスポーツ振興財団

協力：
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）
一般社団法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）

後援：
一般社団法人日本アミューズメント産業協会（JAIA)
一般社団法人デジタルメディア協会（AMD）