一般社団法人日本eスポーツ連合(JeSU)が、国内eスポーツ業界のデータ年間である「日本eスポーツ白書2024」を2025年3月31日(月)より発売。価格は99,000円。
<以下、ニュースリリースより>
一般社団法人日本 eスポーツ連合(会長:早川英樹 以下、JeSU)は、国内eスポーツ業界のデータ年鑑である「日本eスポーツ白書2024」を、2025年3月31日に発売します。
日本eスポーツ白書2024
・価格: 99,000円(税/送料込)
・発売日:2025年3月31日(月)
・ページ数:198ページ
・商品形態:PDFファイル(CD-ROMに収録)
・発行:一般社団法人日本eスポーツ連合
・制作・販売:株式会社角川アスキー総合研究所
ゲーム産業の世界的な拡大基調に伴い、日本においても急成長を遂げているeスポーツ市場。本書は、日本国内における市況と今後の展望を、最新の調査データを基にさまざまな視点で解説するデータ年鑑です。eスポーツを事業として取り組まれているビジネスパーソンに向けて、精度の高い情報を紹介します。
本書では、国内 eスポーツ市場における多角的な分析を可能にするさまざまな情報を掲載しています。最新となる2023年の市場データはもちろん、eスポーツ関連企業へのアンケート調査による市況分析や、X解析から探るユーザー動向、さらにはeスポーツ興行の実施状況や、eスポーツチームの運営状況、地方エリアの動向からメディアでの報道状況まで、最新動向を反映した情報を数多く掲載。関係省庁、国際団体、IPホルダー、プロeスポーツ選手のインタビューや寄稿など、業界としての展望も把握できる各種コンテンツも数多く収録しています。
■本書はゲームマーケティングサービス「f-ism(エフイズム)」で購入いただけます。
https://f-ism.net/report/nesh2024.html
コロナ禍明けのオフライン解禁を経て大きく伸びた2022年は、それまでのオンライン開催のみであった状況にオフライン開催も加わり、その相乗効果によって成長トレンドを受け継ぎました。2023年もそのまま市場成長を継続している様子がうかがえ、今後2025 年に向けて市場規模は200 億円に迫る勢いで拡大すると予測します。

前年に引き続き2023年も、eスポーツイベントのオンライン開催とオフライン開催、両方の運営ノウハウを持った事業者による「イベント運営」の市場が堅調でした。イベントにおけるB to Bの事業領域は、今後も安定的に伸長していくと考えられます。

2023年の日本eスポーツファン数(試合観戦、動画視聴経験者、地上波番組等の関連放送視聴経験者)は、前年比110.3%の856万人と推定。2025年には1,000万人を超えると予測します。

第1章 パースペクティブ (インタビュー/寄稿)
・eスポーツで企業同士や学生支援の新たなエンゲージメント向上を実現
(TOPPAN 株式会社 eスポーツプロジェクト エグゼクティブプロデューサー 原田 香織)
・「鉄拳」シリーズから見るeスポーツの定義と運用について
(株式会社バンダイナムコエンターテインメント シニアプロデューサー 安田 直矢)
・eスポーツの持つ可能性に注目し、横浜市の課題解決のツールとして期待
(横浜市にぎわいスポーツ文化局長 足立 哲郎)
・eスポーツは地域の特性を生かしづらいからこそフィジカル競技とのコラボに継続性を見出す
(一般社団法人福井県eスポーツ連合 澤田 英之)
・韓国ではeスポーツ業界持続可能性への投資を戦略的に取り組んでいます
(Korea e-Sports Association / President Youngman Kim)
第2章 eスポーツマーケット分析
・eスポーツ市場データ2023
【補足】2023年 ゲーム全体のマーケット動向
・eスポーツ関連のニュース一覧 (2022 年1 月~2024 年12 月)
・X解析で探るユーザー関心度
第3章 関連企業調査
・企業・法人・団体調査の概要、注目ポイント
・2023 年度の総括
・2024 年度以降の展望
・地方の動向
・JeSU 地方支部 データベース
第4章 JeSUの歩み
・日本eスポーツ連合 概要
・日本eスポーツ連合 設立までの歴史
・日本eスポーツ連合の活動(2018~2024年)
・日本eスポーツ連合 公認大会一覧
第5章 付録
・日本eスポーツアワード
・主なeスポーツの大会
・主な国際大会
・主なeスポーツチームとスポンサー
「日本eスポーツ白書」は、日本国内のeスポーツの普及と発展のため、大会等の興行だけでなく、地方創生や国際交流、教育、福祉など、あらゆる領域におけるeスポーツ利活用の推進を目的として、2022年から刊行しています。
JeSUは今後も、日本におけるeスポーツの振興を通して国民の競技力の向上およびスポーツ精神の普及を目指し、これをもって国民の健康とともに、社会・経済の発展に寄与することを目的として活動していきます。
一般社団法人日本eスポーツ連合は、日本国内のeスポーツの普及と発展、そしてeスポーツの振興を目的に国民、とりわけ青少年の競技力の向上およびスポーツ精神の普及を目指しています。eスポーツの認知向上とeスポーツ選手の活躍の場の更なる拡大を目指し、競技タイトルの公認や選手のプロライセンス発行、そしてアジア競技大会をはじめとした国際的なeスポーツ大会への選手の派遣などさまざまな取り組みを行っています。また、以下のスポンサー企業や団体の支援を受け、国内のeスポーツ産業の発展に努めています。
JeSUオフィシャルスポンサー:
株式会社マウスコンピューター
興和株式会社
活動助成:
一般財団法人上月財団
公益財団法人ミズノスポーツ振興財団
協力:
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)
一般社団法人日本オンラインゲーム協会(JOGA)
後援:
一般社団法人日本アミューズメント産業協会(JAIA)
一般社団法人デジタルメディア協会(AMD)
角川アスキー総合研究所は、メディア運営やコンテンツ制作で培った知見を生かし、調査、コンサルティング、マーケティング、ビジネスソリューション、出版、教育支援など幅広く事業を展開しています。コンテンツ力、メディア力、リサーチ力を総合的に活用し、お客様の課題解決に取り組みます。
公式サイト:https://www.lab-kadokawa.com/
『日本eスポーツ白書2024』主なトピックス出典:
「日本eスポーツ白書2024/角川アスキー総合研究所」
<以下、ニュースリリースより>
2023年の国内eスポーツ市場は前年比117%の146.85億円 2023年の国内eスポーツファンも856万人と増大
一般社団法人日本 eスポーツ連合(会長:早川英樹 以下、JeSU)は、国内eスポーツ業界のデータ年鑑である「日本eスポーツ白書2024」を、2025年3月31日に発売します。
日本eスポーツ白書2024
・価格: 99,000円(税/送料込)
・発売日:2025年3月31日(月)
・ページ数:198ページ
・商品形態:PDFファイル(CD-ROMに収録)
・発行:一般社団法人日本eスポーツ連合
・制作・販売:株式会社角川アスキー総合研究所
国内eスポーツ産業の現状と展望を最新データで解説
ゲーム産業の世界的な拡大基調に伴い、日本においても急成長を遂げているeスポーツ市場。本書は、日本国内における市況と今後の展望を、最新の調査データを基にさまざまな視点で解説するデータ年鑑です。eスポーツを事業として取り組まれているビジネスパーソンに向けて、精度の高い情報を紹介します。
eスポーツ市場を多角的に分析できる各種情報を掲載
本書では、国内 eスポーツ市場における多角的な分析を可能にするさまざまな情報を掲載しています。最新となる2023年の市場データはもちろん、eスポーツ関連企業へのアンケート調査による市況分析や、X解析から探るユーザー動向、さらにはeスポーツ興行の実施状況や、eスポーツチームの運営状況、地方エリアの動向からメディアでの報道状況まで、最新動向を反映した情報を数多く掲載。関係省庁、国際団体、IPホルダー、プロeスポーツ選手のインタビューや寄稿など、業界としての展望も把握できる各種コンテンツも数多く収録しています。
■本書はゲームマーケティングサービス「f-ism(エフイズム)」で購入いただけます。
https://f-ism.net/report/nesh2024.html
2023年国内eスポーツ市場は前年比117%の146.85億円に到達
コロナ禍明けのオフライン解禁を経て大きく伸びた2022年は、それまでのオンライン開催のみであった状況にオフライン開催も加わり、その相乗効果によって成長トレンドを受け継ぎました。2023年もそのまま市場成長を継続している様子がうかがえ、今後2025 年に向けて市場規模は200 億円に迫る勢いで拡大すると予測します。

※上記グラフの2023年以降は予測値です。
「イベント運営」が2023年国内eスポーツ市場の37.6%に
前年に引き続き2023年も、eスポーツイベントのオンライン開催とオフライン開催、両方の運営ノウハウを持った事業者による「イベント運営」の市場が堅調でした。イベントにおけるB to Bの事業領域は、今後も安定的に伸長していくと考えられます。

2023年の国内eスポーツファン数は前年比110.3%の856万人
2023年の日本eスポーツファン数(試合観戦、動画視聴経験者、地上波番組等の関連放送視聴経験者)は、前年比110.3%の856万人と推定。2025年には1,000万人を超えると予測します。

※上記グラフの2023年以降は予測値です。
目次
第1章 パースペクティブ (インタビュー/寄稿)
・eスポーツで企業同士や学生支援の新たなエンゲージメント向上を実現
(TOPPAN 株式会社 eスポーツプロジェクト エグゼクティブプロデューサー 原田 香織)
・「鉄拳」シリーズから見るeスポーツの定義と運用について
(株式会社バンダイナムコエンターテインメント シニアプロデューサー 安田 直矢)
・eスポーツの持つ可能性に注目し、横浜市の課題解決のツールとして期待
(横浜市にぎわいスポーツ文化局長 足立 哲郎)
・eスポーツは地域の特性を生かしづらいからこそフィジカル競技とのコラボに継続性を見出す
(一般社団法人福井県eスポーツ連合 澤田 英之)
・韓国ではeスポーツ業界持続可能性への投資を戦略的に取り組んでいます
(Korea e-Sports Association / President Youngman Kim)
第2章 eスポーツマーケット分析
・eスポーツ市場データ2023
【補足】2023年 ゲーム全体のマーケット動向
・eスポーツ関連のニュース一覧 (2022 年1 月~2024 年12 月)
・X解析で探るユーザー関心度
第3章 関連企業調査
・企業・法人・団体調査の概要、注目ポイント
・2023 年度の総括
・2024 年度以降の展望
・地方の動向
・JeSU 地方支部 データベース
第4章 JeSUの歩み
・日本eスポーツ連合 概要
・日本eスポーツ連合 設立までの歴史
・日本eスポーツ連合の活動(2018~2024年)
・日本eスポーツ連合 公認大会一覧
第5章 付録
・日本eスポーツアワード
・主なeスポーツの大会
・主な国際大会
・主なeスポーツチームとスポンサー
「日本eスポーツ白書」は、日本国内のeスポーツの普及と発展のため、大会等の興行だけでなく、地方創生や国際交流、教育、福祉など、あらゆる領域におけるeスポーツ利活用の推進を目的として、2022年から刊行しています。
JeSUは今後も、日本におけるeスポーツの振興を通して国民の競技力の向上およびスポーツ精神の普及を目指し、これをもって国民の健康とともに、社会・経済の発展に寄与することを目的として活動していきます。
日本eスポーツ連合(JeSU)について
一般社団法人日本eスポーツ連合は、日本国内のeスポーツの普及と発展、そしてeスポーツの振興を目的に国民、とりわけ青少年の競技力の向上およびスポーツ精神の普及を目指しています。eスポーツの認知向上とeスポーツ選手の活躍の場の更なる拡大を目指し、競技タイトルの公認や選手のプロライセンス発行、そしてアジア競技大会をはじめとした国際的なeスポーツ大会への選手の派遣などさまざまな取り組みを行っています。また、以下のスポンサー企業や団体の支援を受け、国内のeスポーツ産業の発展に努めています。
JeSUオフィシャルスポンサー:
株式会社マウスコンピューター
興和株式会社
活動助成:
一般財団法人上月財団
公益財団法人ミズノスポーツ振興財団
協力:
一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)
一般社団法人日本オンラインゲーム協会(JOGA)
後援:
一般社団法人日本アミューズメント産業協会(JAIA)
一般社団法人デジタルメディア協会(AMD)
株式会社角川アスキー総合研究所について
角川アスキー総合研究所は、メディア運営やコンテンツ制作で培った知見を生かし、調査、コンサルティング、マーケティング、ビジネスソリューション、出版、教育支援など幅広く事業を展開しています。コンテンツ力、メディア力、リサーチ力を総合的に活用し、お客様の課題解決に取り組みます。
公式サイト:https://www.lab-kadokawa.com/
『日本eスポーツ白書2024』主なトピックス出典:
「日本eスポーツ白書2024/角川アスキー総合研究所」
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- 【10億円の資金調達を経て独立】eスポーツを“文化”から“産業”へ——CELLORB、佐久間衡氏が取締役COOに就任して新経営体制へ
- eスポーツ企業「CELLORB」が総額10億円の資金調達を実施し、株式会社DONUTSの連結子会社から独立。取締役COOには元ユーザベース代表の佐久間衡氏が就任し、eスポーツを“文化”から“産業”へと押し上げる新体制が始動した。CELLORBは2024年4月8日(月)、株式会社VARRELと株式会社TOPANGAの経営統合によって設立された企業。eスポーツプレーヤーのときど氏を新任役員に迎え、競技・教育・文化の垣根を超えてeスポーツを産業へと発展させる体制を構築している。参考インタビュー:【インタビュー】なぜ、ときど選手が新任役員に?——VARRELとTOPANGAが経営統合した新会社CELLORBの狙いとは<以下、ニュースリリースより>eスポーツ企業CELLORB、10億円の資金調達を経て独立 eスポーツ関連事業を展開する株式会社CELLORB(神奈川県横浜市、代表取締役社長鈴木文雄、以下「CELLORB」)は、東京大学エッジキャピタルパートナーズ(以下「UTEC」)をリード投資家とする総額10億円の資金調達を完了しました。この資金調達を経て、CELLORBは株式会社DONUTSの連結子会社から外れ、独立企業として新たなスタートを迎えます。また、取締役COOに株式会社ユーザベースの共同代表を務めた佐久間衡氏が就任し、新たな経営体制へ移行します。調達した資金は人材採用やシステム・IP開発等の成長投資に全額充当し、eスポーツ、ゲーム・エンターテイメントの可能性を世界中に広げ、新たな日本の基幹産業の創出を目指します。左から、取締役副社長・豊田風佑、取締役COO・佐久間衡、取締役・谷口一(選手名:ときど)、代表取締役社長・鈴木文雄 eスポーツ業界の発展 近年、eスポーツを取り巻く環境は世界中で激変し、業界が急成長するタイミングを迎えています。2024年:賞金総額7,000万ドル(約100億円)のeスポーツワールドカップがスタート 2025年:スポーツ基本法が改正され、「情報通信技術を活用したスポーツ」として、eスポーツに関する規定が盛り込まれる 2024/25年:日本eスポーツ連合(JeSU)が日本オリンピック連盟の準加盟団体、日本スポーツ協会の加盟団体に 2027年:オリンピックeスポーツゲームズが開催予定 このような環境下、CELLORBは株式会社VARRELと株式会社TOPANGAの経営統合により、2024年に誕生しました。eスポーツチーム「VARREL」、格闘ゲームコミュニティ「TOPANGA」、格闘ゲームアパレル「+1F」の他、高校のeスポーツ部の活動を支援する「クラサポ」や、eスポーツプレーヤー育成のためのユースチームの運営など、eスポーツ業界を持続的に発展させる活動に取り組んでいます。ゲーム人口は世界で37億人(※)、ゲームは最もユニバーサルなエンターテイメントです。ゲームは、国境を超え、世代を超え、さまざまな人の特性や文化的背景を超えて、誰もが能動的に楽しむことができ、豊かな人のつながりを創造することもできます。CELLORBは、この可能性を世界中に広げ、eスポーツやそれを取り巻くゲーム・エンターテイメントを日本の基幹産業として成長させ、持続的な「文化」に発展させることを目指します。※DFC Intelligence「Global Video Game Consumer: Market Overview」資金調達先について UTECは、2004年の設立から累計で1,300億円超を運用し、世界・人類の課題の解決と新産業の創出を目指すベンチャーキャピタルです。<UTEC代表取締役COO・マネージングパートナー坂本教晃のコメント> CELLORBが挑戦するeスポーツ領域は今後大きなポテンシャルを秘めており、テクノロジーと今後さらに融合することで、将来エンタメ業界にとどまらない大きなインパクトをもたらす可能性を秘めています。一方で、未だその価値については一般に理解が進んでいない分野でもあります。ゲーム産業は元々日本が強い分野であり、産業自体が長年グローバルに挑戦し続けてきた分野です。CELLORBは先人達が築いた大きな強みをベースに、日本の次世代のIP産業の一つの柱となるべく挑戦を行っております。UTEC6号のHigh Concentration投資の考え方の下、投資後に包括的なValue upを行っていきます。 その他の引受先は、D4V(Design for Ventures、本社:東京都港区、CEO:高野 真)、EX Innovation Fund(テレビ朝日HDCVC/無限責任組合員:シンプレクス・キャピタル・インベストメント株式会社)、地域と人と未来株式会社(所在地:愛知県名古屋市中村区、代表取締役:伊藤 仁成)、SMBCベンチャーキャピタル株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:佐伯 友史)です。新任取締役について <取締役COO 佐久間衡 プロフィール> 京都大学大学院理学研究科数学専攻修了。2007年より、UBS証券で投資銀行業務に従事。2013年より、株式会社ユーザベースで「経済情報の民主化」に従事。2020年から2024年にかけては代表取締役Co-CEOを務めた。<コメント> 「私はゲームが大好きです。eスポーツが大好きです。ゲームは、個人で楽しむことと、人と人をつなげること、両方の力があると考えています。AIで効率を追い求める時代だからこそ、「誰もが楽しめる居場所をつくること」こそ、最大の社会課題ではないでしょうか。ゲームの可能性を信じ、この課題に共に挑戦する仲間を探しています。私のnoteに共感してくださる方、ぜひご応募ください。」 佐久間のnote:https://note.com/taira0131/n/ncc700eac716a会社概要 会社名:株式会社CELLORB 所在地:神奈川県横浜市西区浅間町1丁目4番3号ウィザードビル402 代表者:代表取締役社長 鈴木文雄 事業内容:eスポーツ事業 URL: https://cellorb.jp
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